ピアボーナスは、日々の業務行動や仕事の成果に対して、従業員同士で感謝や賞賛の言葉とともに報酬を送り合う制度です。
さまざまなメリットが期待され、導入する企業が増えています。
本記事ではピアボーナスの概要や事例、メリット·デメリットをはじめ、ピアボーナスツールの紹介や報酬の課税について解説いたします。
ピアボーナスとは?どんなものか詳しく解説
ピアボーナスとは、仕事の成果や業務行動に対し、従業員間で日常的に感謝や賞賛とともに、小額の報酬を送り合う制度です。
通常の給与や賞与といった人事評価による処遇とは違い、従業員間の評価により発生する報酬である点が特徴です。
ピアボーナスにおける評価とは、日々の業務で発生する「ちょったした手助け」や「役に立つ情報の提供」など、一緒に働く仲間の助けになるポジティブな行動を対象に行われます。
従業員間で気軽に褒め合う文化を育み、コミュニケーションを活発にして風通しの良い雰囲気をつくりだす手法として注目を集め、導入する企業が増えています。
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ピアボーナスのメリットとデメリット
ここでは、ピアボーナスのメリット·デメリットを解説します。
ピアボーナスのメリット
ピアボーナスの導入により得られるメリットは以下の4つです。
コミュニケーションが活発になる
日常のちょっとした業務行動が評価の対象となるため、普段から同僚のポジティブな行動に注目するようになります。
ポジティブな行動に対する感謝を、言葉と報酬で分かりやすく相手に伝えられるため、コミュニケーションが活性化し、信頼関係が築きやすくなります。
会社がポジティブな雰囲気で包まれる
ピアボーナスは目立つ成果に直結しなくても、周りの従業員の役に立っている些細な行動にスポットをあて、賞賛と報酬を送り合う仕組みです。
このことは、自分のちょっとした行動が、周囲の役に立ち感謝されていることを改めて認識する機会となります。協力し合う雰囲気が生まれ、社内がポジティブな雰囲気に包まれるようになります。
従業員エンゲージメントが向上する
日常的に褒め合い賞賛と感謝を送り合う習慣は、従業員エンゲージメントを向上させます。
「誰かの役に立ちたい」という自発的な行動が増え、それを報酬という形で分かりやすく賞賛されるため、従業員の承認欲求を満たすことで帰属意識が高まり、愛社精神にもつながります。
人材の定着化につながる
従業員の離職の原因は、人間関係や報酬への不満が大半を占めます。
ピアボーナスにより褒め合う文化が定着すると、人間関係が円滑になり不満が発生しにくくなります。報酬面もあわせて改善されるため、離職を防ぎ人材の定着化につなげることができます。
ピアボーナスのデメリット
ピアボーナスはデメリットもあるため、導入は慎重に行う必要があります。
導入や運用のコスト増
専用の運用システムを導入した場合は、導入費用が発生します。また、運用にあたる担当者の人件費や報酬の原資を確保する必要があります。
導入することによるコスト増は避けられないため、導入にあたっては費用対効果を慎重に検証しなくてはなりません。
評価に固執する従業員が現れる
金銭的な報酬が発生することで、ピアボーナス獲得に固執する従業員が現れる可能性があります。
できるだけたくさんの報酬を獲得しようとして、本来の業務とは関係のない行動を取るようになったり、賞賛を得やすい業務ばかりに取り組む従業員が現れたりするリスクがあります。
ピアボーナスの導入事例をご紹介
ピアボーナスの導入事例を紹介します。
株式会社メルカリ
ピアボーナスの導入事例としては、昨今、株式会社メルカリが導入した「メルチップ」が話題となりました。
「メルチップ」は、メンバーの優れた業務行動やチームに対する貢献を、Slackを用いて投稿し感謝の気持ちを伝え合い、同時にインセンティブとして一定の金額を送り合う仕組みです。
多い日では1日あたり1,000件以上の投稿が発生しており、より気軽に、リアルタイムに賞賛を伝え合うことが可能になっています。
「メルチップ」の導入により、感謝の気持ちを形で表せるようになり、従業員からは「拠点や部署間の連携が強くなった」「感謝を気軽に伝えられる」「自分の仕事を誰かが見てくれていると感じる」といったポジティブな感想が多く挙がっています。
スマートキャンプ株式会社
ビジネスマッチングツールの「ボクシル」を運営するスマートキャンプ株式会社では、従業員数の急増や部署を横断したプロジェクトの増加により、コミュニケーションに課題を感じピアボーナス制度を導入しました。
導入した効果としては、従業員同士で積極的にお互いの良いところを探すように意識が変化し、社内のコミュニケーションが円滑になった点が挙げられます。
自社が重視する理念の浸透にも効果を発揮し、従業員のポジティブな行動を引き出す仕組みとして機能しています。
ピアボーナスは課税対象になる!?
ピアボーナスは性質上、福利厚生の一環として捉えられがちですが、報酬を現金で支給する場合はもちろん、金券やギフトカードなど換金性の高い形態で支払う場合は給与所得とみなされ、課税対象となる可能性が高いため注意を要します。
また社内通貨として支給する場合、自社商品の値引きといった用途に限定すれば、一定の要件を満たすことで非課税とすることも可能です。
しかし、社内通貨が換金できる仕組みがあれば課税対象となります。
ピアボーナスを導入できるツールの紹介と比較
ここでは、ピアボーナス運用を支援するサービスを紹介します。
Unipos
Uniposはfringe81が2017年に開始したサービスで、ピアボーナスサービスの代表格です。
従業員同士でリアルタイムにポイントを送り合うことができ、評価がタイムラインで共有されます。Uniposの特徴は、投稿に対しほかの従業員が「拍手」というアクションを取れる点にあります。
「拍手」機能は、評価された従業員のモチベーションアップだけでなく、自社にとっての賞賛される行動を明確にすることにもつながります。
また、1ポイントあたりの金額は企業により自由に設定でき、全社ではなく、一部の部署で試験的に導入できるというように自由度の高い運用が可能です。
画像·データ出典:Unipos公式サイト
TeamSuite
TeamSuiteはピアボーナス機能を備えた社内コラボレーションツールです。
サンクスカードを送り合うことで、メンバーの貢献を可視化し、ほかのメンバーはサンクスカードに「いいね」を送り共感を示せます。
また、サンクスカードのやりとりの履歴から「つながりマップ」というコミュニケーションマップを作成できます。従業員同士のつながりを可視化できるツールとして、コミュニケーションのきっかけづくりに効果を発揮します。
画像·データ出典:TeamSuite公式サイト
ピアボーナスを取り入れて社内コミュニケーションの活性化を実現しよう
ピアボーナスは普段見落としがちな、「ちょっとした良い行動」にスポットをあて、報酬とともに賞賛を送り合う仕組みです。働く人にとって、自分の仕事や行動が人の役に立ち、感謝されることがモチベーションの源泉となります。
ピアボーナスは上手に活用することでコミュニケーションが活性化し、社内の雰囲気が良くなる効果が見込めます。働きやすい職場環境の構築に向け、導入を検討してみてはいかがでしょうか。