リファレンスチェックを実施する目的とは？

更新日: 2022/06/21

リファレンスチェックを実施する目的

例えば、履歴書や経歴書には英語が話せると書いてあっても、「簡単な受け答えができるのか」「ビジネス英語が不自由なく使えるのか」はわかりにくいものです。

採用候補者自身が問題なくできると思っていても、実際に入社した後に企業が求めているレベルに達していないというギャップが起きる可能性はゼロではありません。

そういった入社後のミスマッチを未然に防ぎ、企業側にとっても採用候補者側にとっても良い採用活動・転職活動を実現するためにリファレンスチェックは用いられます。

履歴書や経歴者では、採用候補者についての僅かな情報しか得ることができません。

また、採用面接においても、時間が限られているためどうしても定型的な質問を優先してしまい気になる点の掘り下げが難しいということもあります。

このような面談や書類上では知ることが難しい情報について、リファレンスチェックでは実際に採用候補者と一緒に働いていた人物からヒアリングを行うことができるため、勤務態度やチームでの様子などスキル的な部分以外に人物像などを詳細に把握することが可能です。

前職でのトラブルや、チームとして働いているときの勤務態度、休職があったかなどネガティブな要素は採用候補者にとっては履歴書に書きづらいものです。

リファレンスチェックでは、このような採用候補者が話しにくいマイナス要素も事前に把握することが可能となります。

月額料金	1.5万円〜(チケットプラン)	無料お試し	要問い合わせ
初期費用	0円	最短導入期間	最短即日導入可能

リファレンスチェックを行う方法にはいくつか種類がありますが、その中でも主要なものを解説します。

求職者がリファレンス先を紹介する場合は、採用企業側が求職者に対してリファレンス先を紹介してもらうように依頼します。

紹介してもらうリファレンス先は、求職者が働いていた企業の上司や同僚2人以上を紹介してもらうことが望ましいでしょう。

求職者が管理職だった場合、直属の部下だった人物を紹介してもらうケースもあります。

求職者に対しては、リファレンス先に対してリファレンスチェックを行う目的を伝えておいてもらうとその後、スムーズにヒアリングを行うことができます。

企業側がリファレンス先を探す際には、必ず求職者に対して事前の同意をもらうようにしましょう。

自社のコネクションを活かして同業界の中から関係者を見つけてリファレンス先を決定するケースもありますが、リファレンスチェックという調査方法自体を知らなかったり、個人情報保護の観点から依頼が断れてしまうケースも想定されます。

リファレンスチェックを行う紹介先は誰でもいいというわけではなく、求職者と関係性が近い人に行わないとエビデンスの薄い情報しか集めることができないため、効果が八期されない可能があります。

元々海外企業や、国内でも外資系企業を中心に実施されてきたリファレンスチェックが、日本国内の一般企業でも取り入れられる機会が増えてきたこともあり、リファレンスチェックを専門に行うサービスが登場しています。

リファレンスチェックサービスでは、質問の作成などわからない部分に関しても豊富なノウハウをもったスタッフがサポートしてくれるため安心です。

また、リファレンス先への依頼メールなどもテンプレートで作成でき、回答もWeb上で行ってもらえるので短期間でのヒアリングが可能というサービスもあります。

リファレンスチェックを実施するタイミングは企業によって様々です。

ただ、一般的には書類選考〜最終面接前に行う企業が多い傾向にあります。

その理由としては、内定後にリファレンスチェックを行った結果、企業が求める人物像と違ったからといって内定を取り消そうとしても、既に労働契約を結んだ後となるため取り消せない可能性があるからです。

もちろん、候補者が反社会勢力と繋がりがあるなど社会通念上問題があるような場合には取り消しができることもありますが、手間がかかるため内定までの段階でリファレンスチェックを行うのが一般的です。