北海道東北：北海道 / 青森 / 岩手/ 秋田 / 宮城 / 山形 / 福島
関東：茨城 / 栃木 / 群馬 / 埼玉 / 千葉 / 東京 / 神奈川
中部：山梨 / 静岡 / 長野 / 岐阜 / 愛知 / 新潟 / 富山 / 石川 / 福井
関西：三重 / 滋賀 / 奈良 / 和歌山 / 京都 / 大阪 / 兵庫
中国：岡山 / 鳥取 / 島根 / 広島 / 山口
四国：香川 / 徳島 / 高知 / 愛媛
九州：福岡 / 長崎 / 大分 / 佐賀 / 宮崎 / 熊本 / 鹿児島 / 沖縄

「ほぼ日の學校（旧：ほぼ日の学校）」は2018年1月に古典を学ぶ場として誕生しましたが、より多くのユーザーに利用してもらえるサービスとしての拡充を模索。「人に会い、話を聞くこと」から得られる学びをコンセプトに、講義の幅を広げるとともに、より多くのユーザーが利用できるようにスマホアプリ化する大幅なリニューアルを目指していました。

ほぼ日が大切にしたのは、従来の教育や学習サービスの枠組みとは異なる、エンターテイメントとしての学びの体験を新しい動画コンテンツサービスとして届けること。

これまでにない価値を届けるサービスであり、模索しながらの開発となることが想定されたため、サービス開発の企画段階から伴走が可能でUX/UIデザインまでデジタルプロダクト開発を一気通貫で依頼できるパートナーを探していました。

2020年より続くコロナ禍の影響により人々の働き方が大きく変化し、企業の福利厚生にもニューノーマルに即した在り方が求められることに。しかし、既存の福利厚生サービスは多々あるもののカバー領域が都心などに限定されるケースが多く、山口フィナンシャルグループでは地方のニーズを満たす最適なサービスの必要性を実感していました。
プロダクト開発に際して課題となっていたのは、アプリ開発の知見の不足。地域のユーザーの生活に密着したサービスとして実際にアプリを利用してもらうには、要件定義からUX/UIデザインに到るまでアプリ開発の全行程に関する専門知識を持ったパートナーが必要とされていました。

グローバルに製品を展開するクボタは、海外にも多数の販売子会社を設立しています。しかし、建機の修理対応の多くは現地販売代理店のサービスエンジニアの手で行われており、担当者の経験・スキルによってはマニュアルだけではサポートが不十分なケースも発生していました。

ダウンタイムによる建機の稼働率低下は、ユーザーの収益減少に直結する問題。そのため、迅速かつ効率的で誰にでもわかりやすく、サービスエンジニアの能力に左右されない故障診断サポートが求められていました。

また、米国での故障診断のニーズが最も高かったことから、運用開始と効果検証のスコープを米国市場に設定。その後のグローバル展開も視野に入れていたため、グローバル市場における知見を持つプロダクト開発のパートナーが求められていました。

新規サービスの立ち上げにあたり、長谷工コーポレーションが目指したのは、新規顧客層の開拓。マンションのモデルルーム見学の敷居を下げた、潜在顧客へのアプローチ方法を模索していました。

いつかはマイホームを購入したいと考えているものの、「誰に相談して、どのように準備したらいいのかわからない」「住まいの希望条件を尋ねられてもイメージが湧かない」といったマンション購入検討の初期段階にある潜在顧客にどのようにアプローチをしていくかが、ビジネス戦略上の課題になっていました。

プロジェクト開始以前の CyberZ 社のメイン事業はスマートフォン広告でしたが、会社のさらなる成長を促すために新規事業の立ち上げを企画。どの領域に進出するかを検討するなか、広告事業のクライアントにゲーム関連の企業が多かったことや動画配信サービスが流行していたことからeスポーツ事業を立ち上げることになりました。

プロジェクトの立ち上げに際して課題になったのは、実現したいサービスの技術的な難易度が非常に高かったこと。また、社内エンジニアのリソース不足といった部分でも悩みを抱えていました。

スマホ決済アプリの開発プロジェクトを通じて、行内でモバイルアプリの開発を行う体制を構築したいという意向があり、しっかりとコミュニケーションを取りながら協業できる開発ベンダーを探されていました。

また、商業施設のオープンに合わせて開発することがビジネスロードマップ上の絶対条件であったため、一切の遅延が許されない状況下でのアプリ開発を望まれていました。