- 月額費用
- 400,000円/年
- 初期費用
- 要お問合せ
- 無料お試し
- 30日間
- 導入社数
- 1万社以上
画面共有ツールとは、相手の自分の画面を共有できるサービスのことです。言葉だけで説明しようとしても、相手になかなか伝わりづらいときがあります。また、カメラで資料を写しても端末によっては細かい文字まで読めないこともあるでしょう。そういったときに画面共有ツールを使えば、自分の画面を相手の画面に表示できるため、スムーズに情報を伝えることができます。たとえば、RemoteOperator Enterpriseと自分の画面を相手に映すだけでなく、相手の画面をこちらに映すことも可能です。
RemoteOperator Enterpriseとは?
RemoteOperator Enterpriseとは、離れた場所にいる顧客の端末と双方向で画面共有できる国産のクラウドサービスです。顧客のPC、タブレット、スマートフォンへ簡単に接続でき、オンライン窓口でのあらゆるコンサルティング、サポート、商談など、インバウンド・アウトバウンドの両方に使うことができます。
おすすめの類似リモートアクセスツール
遠隔地からPCをリモートコントロール: Remote View
(4.5)
月額費用 | 12,000円〜 | 無料お試し | 14日間無料 |
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初期費用 | 6,000円 | 導入会社 | 要お問合せ |
インターネットを利用して遠隔地から自分のPCに接続し、その場にいるような操作感で作業ができる社内PC遠隔操作型のリモートサービス。離れていても異なるOSでも遠隔操作が可能です。
専用ソフトのインストールは不要
RemoteViewにはRemoteView Webビューアというサービスが提供されており、専用のソフトをインストールすることなくWebブラウザから簡単にリモートアクセスをすることができます。 Google ChromeやSafari、Firefoxなどに対応しており、リモートコントルール開始までの時間はわずか3秒という手軽さです。 フレームレートが高いため、スムーズな操作が実現でき、離れていながら手元でPCを操作している感覚で利用できます。
シンプルな操作性
RemoteViewのUIはとてもシンプルなため、直感的に操作することが可能です。 無駄を省いたシンプルな画面のため、読み込みも早く、アイコンが大きいためタブレットなどのタッチスクリーンでも操作しやすいという点が優れています。
遠隔操作でもプライバシーを保護
リモートコントロールにおいて、操作中のPCがオフィスにいる人から見えてしまうことはプライバシーの観点、また情報漏洩などのリスクの観点からも避けたい部分です。 RemoteViewでは、遠隔画面ロック機能が強化されておりユーザーの利用しているデバイスに合わせて以下の3種類のロック方式を利用することができます。
RemoteOperator Enterpriseの特徴
RemoteOperator Enterpriseにはリモートコントロール機能が搭載されていません。あくまで画面共有だけのため、顧客に「勝手に操作されてしまうのでは……」という不安を感じさせずに利用できます。オペレーターによる不正操作はもちろん、疑われてしまうリスクも避けることができます。
RemoteOperator Enterpriseの料金
RemoteOperator Enterpriseの料金プランは以下の通りです。
- 1ライセンス(1同時接続)基本契約(年額)400,000円
追加オペレーターIDは1ライセンスあたり年額5,000円がかかります。
おすすめのリモートアクセスツール
RemoteOperator Enterpriseの評判・口コミ
以下のような口コミがありました。
RemoteOperator Enterpriseの良い評判・口コミ
- お客へのプレゼンが簡単にできるようになった。
- ユーザーごとに役割を付与できるのが便利。
- 接続が安定している。
RemoteOperator Enterpriseのその他の評判・口コミ
- リモートモニタリングが可能なので、不正操作の防止につながる。
- 日本製のサービスなのでしっかりしたサポートが受けられる。
- アプリが不要なので使いやすい。
RemoteOperator Enterpriseを導入した結果に関する評判・口コミ
- お客様のサポートがスムーズにできるようになった。
- 最小限のやり取りで解決できるようになり、時間の短縮につながった。
- 画面上で営業資料が見てもらえるので営業コスト削減が実現できた。
まとめ
RemoteOperator Enterpriseは双方向の画面共有で顧客とのスムーズなコミュニケーションを実現します。アプリ不要の使いやすさで、金融業界をはじめ、さまざまな業界で活用されています。