新型コロナウイルスの感染症対策として広まったテレワーク·リモートワークですが、今では多くの企業で働き方の1つとして定着するようになりました。
そしてそれに伴いビジネス界で広まったツールがオンライン会議システム·Web会議システムです。
これらのシステムは離れた場所にいながらスムーズな会議を実現しますが、クライアントとの商談においても同様の効率化システムが登場しています。
オンライン商談ツールと呼ばれるこのツールは、Web会議システムよりも効率的に商談を進めることができるため企業規模を問わず広まっています。
本記事ではオンライン商談ツールとは何か、おすすめのオンライン商談ツール、導入メリットなどを解説しますので参考にしてください。
オンライン商談ツールとは?
オンライン商談ツールとは、インターネットが整備された環境であれば、オンライン上で離れた相手とのスムーズな商談が可能になるツールのことを指します。
コロナ禍になり、ZoomなどのWeb会議システムが急速に知名度を広めたのと同様にオンライン商談ツールも注目されるようになりました。
PCはもちろん、スマートフォンからでも利用できるツールが多く、テレワーク中はもちろん外回りの営業先からでも手軽に商談を始めることができるため、導入数が増えています。
従来のテレビ会議と比べて、テレビ画面や変換器などの設備が不要で、PCなどのデバイスがあれば簡単に導入することができる点も魅力的です。
Web会議システムと何が違う?
オンライン商談ツールはZoomやSkypeなどのツールと混同されがちですが、大きな違いとしては搭載している機能が挙げられます。
Web会議システムでは、会議を効率的に進めるために画面共有やチャット機能が搭載されていますが、オンライン商談ツールは名刺交換機能や資料共有機能、メモ機能などより営業や商談に特化した機能が搭載されているのが特徴的です。
おすすめオンライン商談ツール16選
Thumva BIZ
特徴
Thumva BIZは、株式会社フェイスが運営しているオンライン接客ツールです。
集客･営業に特化したオンライン店舗･窓口サービスで、実際に店舗へ来店しているかのようなオンライン商談環境を構築できることから、オンライン接客ツールとして幅広い企業から導入されています。
保険相談や賃貸不動産など、店舗にて顧客相談窓口を設けている企業におすすめのサービスです。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:要問い合わせ
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2022年12月現在/詳細は公式サイトを確認
OPTEMO(オプテモ)
特徴
OPTEMOは、株式会社ジェイタマズが運営している商談獲得ツールです。
コードを設置したページに訪れた顧客が見ている画面をリアルタイムに把握することができ、確度が高いタイミングでチャットや音声通話でアプローチすることができます。
Webページの訪問者の温度感を自動で抽出することができるため、インサイドセールス部門自らが新規商談を獲得することが可能となります。
日程調整などの外部ツールを導入する必要がなく、その場ですぐにアプローチを図ることができる点が優れています。
料金
- 初期費用：要問い合わせ
- 月額料金：要問い合わせ
※価格情報は、2023年11月時点のもの
どこでもSHOWBY(どこでもショーバイ)
特徴
どこでもSHOWBYとは株式会社かんざしが運営しているWeb会議システムです。
オンライン商談ツールとしての利用はもちろん、学習塾や医療現場など幅広いシーンで利用されている実績があります。
チャット機能やオンライン名刺交換、カンペ機能などオンライン商談を成功させるための利便性が高い機能が豊富に搭載されています。
操作性にも優れており、直感的操作で簡単に扱うことができます。
料金
- 初期費用:0円
- 月額料金:0円〜
- 無料トライアル:無料版あり
※2021年11月現在/詳細は公式サイトを確認
ApplyNow
特徴
ApplyNowは、採用選考を録画・動画による面接で効率化してくれるWeb面接システムです。
求人媒体と採用サイトを紐づけて、応募者にはあらかじめ設定された設問に返答しもらうだけ
といったように選考活動の入り口を効率化することが可能です。
応募者からは、気軽に応募できる点や、リアルタイムの面接ではないため、緊張しないですむ点などが好評で、採用担当者もチェックを簡略化することができます。
スピーディーな採用活動を実現できるため、短期間に多くの人員を募集したい際などにはぴったりなサービスです。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:要問い合わせ
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2022年11月現在/詳細は公式サイトを確認
bellFace(ベルフェイス)
特徴
bellFaceとはベルフェイス株式会社が提供するオンライン商談システムです。
専用のアプリやソフトをインストールすることなくWeb上で手軽に商談を開始することができるため、2,500社以上から導入されています。
最短5秒で相手とつながることができる手軽さが魅力的で、操作も複雑なものはなく直感的に扱うことができます。
カンペ機能やメモ機能などオンライン商談を効率化させる機能が豊富に搭載されています。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:要問い合わせ
- 無料トライアル:60日間無料
※2021年11月現在/詳細は公式サイトを確認
VCRM(ブイシーアールエム)
特徴
VCRMは、ナレッジスイート株式会社が提供しているオンライン型の商談ツールです。
リアルタイムの画面共有が可能で、シームレスなコミュニケーションでオンライン商談を成功に導きます。
事前セットアップによって、商談で使う資料をワンクリックで表示させることができるためペーパーレス化にもつながります。
その他にカンペ機能やメモ機能などオンライン商談の効率化に必要な機能が搭載されています。
料金
- 初期費用:98,000円
- 月額料金:36,000円(4ルーム)
- 無料トライアル:10日間
※2021年11月現在/詳細は公式サイトを確認
ビデオトーク
特徴
ビデオトークは、NTTコム オンライン･マーケティング･ソリューション株式会社が提供しているビデオ通話サービスです。
専用のURLを発行して相手の携帯電話番号へSMS送信するだけでビデオ通話を開始することができます。
サポート体制が優れており、多くの導入実績に基づいた懇切丁寧なサポートを受けることができ、セキュリティ面にも優れているため外部への情報漏洩の心配もありません。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:12,000円/セッション
- 無料トライアル:2週間無料
※2021年11月現在/詳細は公式サイトを確認
meet in(ミートイン)
特徴
meet inとは株式会社meet inが運営しているWeb会議システムです。
最短1秒でWeb会議を始めることができる利便性が高いサービスとして2,600社以上で導入されています。
画面共有や契約者捺印、名刺表示などオンライン商談に活用できる機能も豊富に搭載されており、幅広いシーンに利用できるシステムです。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:要問い合わせ
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2021年11月現在/詳細は公式サイトを確認
MiiTel for Zoom
特徴
MiiTel for Zoomとは、株式会社RevCommが提供している、自動文字起こし・トーク分析機能などによって、Zoomでの面談を可視化してくれるツールです。
営業におけるブラックボックス問題を解消し、オンライン商談の生産性向上に最適なツールです。
営業力の強化・教育工数削減・議事録作成工数削減などにぴったりと言えます。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:1,980円〜
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2023年7月現在/詳細は公式サイトを確認
Quicker
特徴
Quickerとは、Quicker株式会社が運営している顧客と営業担当者の結びつきを深めてくれるツールです。
Webサイトの離脱率・商談数などに課題を抱える企業に最適で、かつ問い合わせ対応を迅速に行いたい場合にもおすすめです。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:30,000円〜
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2023年7月現在/詳細は公式サイトを確認
ZENTALK(ゼントーク)
特徴
ZEN TALKはScene Liveが提供しているオンライン商談ツールです。
画面共有を簡単に行うことができ、自分用の台本を表示できるなど多彩な機能が魅力です。
テレワークはもちろん、ペーパーレス化、移動費の削減などを実現したい際におすすめです。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:15,000円〜
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2023年7月現在/詳細は公式サイトを確認
ACES Meet
特徴
ACES Meetは、zoomでの商談をAIによって自動録画し、会話の書き起こしなどを行ってくれるオンライン商談ツールです。
商談の内容を一元管理でき、質を向上させたい際にぴったりです。
ACES Meetでノウハウを積み上げ、営業担当者を育成することもできます。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:要問い合わせ
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2023年7月現在/詳細は公式サイトを確認
B-Room
特徴
B-Roomは、株式会社Bloom Actが運営しているオンライン商談ツールです。
簡単な操作性が魅力で、オンライン商談を成功させる多彩な機能が大きな魅力です。
これまで、500社以上が導入しており、専用アプリも不要であることから、手間をかけずに高画質なWeb商談を行うことができます。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:要問い合わせ
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2023年7月現在/詳細は公式サイトを確認
VIDEO CONNECT
特徴
VIDEO CONNECTは、SMSを利用して簡単に顧客とつながることができるツールです。
オンライン商談に最適で、アプリのインストール不要で利用できます。
引越し・買取りの査定見積りや、オンライン診療、オンラインレッスンなど、幅広い用途で利用することが可能です。
料金
- 初期費用:30,000円
- 月額料金:18,000円
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2023年7月現在/詳細は公式サイトを確認
Whereby
特徴
Wherebyは、電話会社Wherebyが開発したWeb会議サービスです。
オンライン商談に最適で、参加者はURLをクリックするだけですぐに会議に参加できます。
有料プランを利用すれば、グループ通話を時間無制限で行えます。
画面共有・チャット機能など多彩な機能も魅力です。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:要問い合わせ
- 無料トライアル:無料プランあり
※2023年7月現在/詳細は公式サイトを確認
LiveCall
特徴
LiveCallは、BtoCサービスに最適なビデオ通話プラットフォームです。
ワンクリックで通話できる即時通話機能、URLを発行して利用する予約通話など、シーンに応じて最適な手段を選択できます。
各スタッフの稼働状況や通話履歴、予約なども管理でき、商品提案から購入までをスムーズに行えるよう、カード決済機能も搭載されており好評を博しています。
料金
- 初期費用:要問い合わせ
- 月額料金:要問い合わせ
- 無料トライアル:要問い合わせ
※2023年7月現在/詳細は公式サイトを確認
オンライン商談ツール導入のメリット
オンライン商談ツールを導入することで主に以下のメリットが得られます。
営業効率があがる
今までの商談では、取引先のところに1時間〜2時間程度かけて移動し商談を行うという流れの繰り返しでした。
1日にできる商談は2件〜3件程度で、訪問したからといって確実に商談までつながるという保証はなく、わざわざ訪問してみても無駄足になってしまうケースも少なくはありません。
オンライン商談ツールは、オフィスや自宅にいながら相手と手軽につながることができるため、移動時間が不要となります。
そのため、1件の商談につき1時間〜2時間程度の移動時間が省略されることになるため、より多くの商談を行うことが可能となるのです。
さらに、確度が高い顧客に対しては直接訪問するなど状況に分けて効果的な営業を行うことができるようになるというメリットも生まれます。
コストカットが可能になる
オンライン商談ツールを導入すれば、相手先に訪問する手間がなくなるため移動にかかっていた交通費や宿泊費などが不要となります。
また、資料もオンライン上で表示することができるため用紙代や印刷費用などもコストカットすることができます。
また、交通費の精算業務や事務作業などのバックオフィス業務の負担も減るため人件費のカットにもつながります。
営業のスピードがあがる
従来の営業では、問い合わせやテレアポをきっかけに予定を調整して相手先へ訪問する必用がありましたが、場合によってはなかなかスケジュールが調整できなかったり競合に先を越されてしまい機会損失につながるケースも少なくはありませんでした。
オンライン商談ツールであれば、電話で話しながらオンライン商談に切り替えたり場所を決める必用がなくなるためスピードを意識した営業が可能になります。
相手の熱が冷めないうちに営業ができることで、受注確度のアップやリードタイムの短縮などが期待できます。
オンライン商談ツールを選ぶ際のポイント·注意点
オンライン商談ツールを導入する際は、以下のポイントに注意しながらサービスの比較検討を行いましょう。
音声や画質のチェック
スムーズなオンライン商談を実現するためには、安定した接続やクリアな音声、綺麗な画質で商談ができるシステムを選ぶことが重要です。
また、利用するデバイスに最適な通信方式で自動接続してくれるものや外部環境に合わせて通信設定を調整できるシステムを選ぶのも良いでしょう。
料金の確認
オンライン商談ツールはルーム課金のものとユーザー課金のものが多く、自社の利用状況を想定した上で最適な料金体系のツールを選ぶと良いでしょう。
個々の営業が商談を行なっていくスタイルの場合はユーザー課金の方がマッチしています。
特徴を理解してオンライン商談ツールを導入しよう
オンライン商談ツールについて、概要やおすすめのツール、導入のメリットなどを紹介しました。
サービスによって料金体系や機能が異なるため、自社で必要な機能を明確にしてから導入すると良いでしょう。
本記事で紹介したおすすめサービスや導入のポイントを参考にして自社にあったサービスを探してみてください。
