DirectHR(ダイレクトエイチアール)の料金･評判･口コミについて

更新日: 2026/05/20

月額費用: 400円〜/ユーザー

初期費用: 0円

無料お試し: あり

導入社数: 非公開

従業員の雇用保険や社会保険の管理、年末調整などの業務効率化のために、人事労務向けの管理システムを導入する企業が多くなりました。
そこで、本記事では、クラウド型システムのDirectHRについて取り上げて、主な機能、特徴、料金プランなどをご紹介いたします。

DirectHRとは

DirectHRは、株式会社エムケイシステムが提供しているクラウド型の人事労務管理システムです。
従業員の入退社手続き、労務管理、マイナンバー管理など、人事労務業務に役立つ機能がいろいろと揃っています。
Web上で書類の閲覧もできるため、ペーパーレス化も実現できます。

入社後も続く!引越しや扶養変更などの「情報更新」をスマホで完結

DirectHRは入社時だけでなく、入社後のライフイベントに伴う氏名•住所変更や扶養追加などの申請にも対応しています。

従業員は自身のスマートフォンから変更内容を入力し、必要書類を写真に撮ってアップロードするだけで申請が完了します。

人事担当者は、紙の回収やメールでのやり取りに追われることなく、システム上で内容を確認・承認するだけでデータが更新されるため、情報の抜け漏れや転記ミスを劇的に削減することが可能です。

従業員にとっても、自宅からいつでも手軽に申請できる利便性があります。

DirectHRについてのQ&A

Q:DirectHRの料金プランや初期費用は？

A:初期費用は0円、月額料金は利用機能ごとに異なります。

※2026年5月時点。実際の詳しい料金等については公式へお問い合わせください。

Q:DirectHRのお試しプランや最低利用期間は？

A:最低利用期間は要問い合わせです。15日間の無料トライアルが提供されています。

Q:DirectHRの主な評判や口コミは？

A:現在調査中です。

労務管理のおすすめ製品

使いやすい給与計算システム【ジンジャー給与】

(4.5)

月額費用	500円〜	無料お試し	あり
初期費用	要問い合わせ	導入社数	-

ジンジャー給与とは、jinjer株式会社が運営している給与計算システムです。Web給与明細によるペーパーレス化や、自動集計によるミスの削減が可能で、法改正にも柔軟に対応することができます。

給与・勤怠・人事労務の課題を解消

給与計算は、勤怠や人事労務と関連性の高い業務であり、給与計算業務だけを効率化できるシステムでは、理想的な導入効果は得られません。ジンジャー給与は、ジンジャー勤怠やジンジャー人事労務といったシリーズ製品と連携することができ、勤怠データをベースとした自動給与計算が可能となっています。

年末調整・算定基礎をオンライン完結

ジンジャー給与は、最新の人事情報と連携できるため、年末調整や算定基礎を自動化することも可能です。最新の従業員情報と1年間に支払った給与データを基に、年末調整の計算を自動化、算定基礎の処理も、蓄積した給与データを基に、随時改定対象者を自動で判別してくれます。

誰でも使える操作性

ジンジャー給与は、誰でも使いこなせる操作性にこだわって設計されており、ステップに沿って進めるだけで簡単に使用することができます。従業員ごとの締め処理が可能となっており、給与の支給タイミングが異なる場合でも、自由なタイミングで行うことができる点も優れています。

ジンジャー給与資料ダウンロード

労務管理業務をペーパーレスで完結【カオナビ労務】

(5)

月額費用	要問い合わせ	無料お試し	要問い合わせ
初期費用	0円	最短導入期間	要問い合わせ

カオナビ労務は、タレントマネジメントシステムでシェアNo.1の「カオナビ」が提供を開始したサービスで、入社手続きや年末調整などの労務管理業務をペーパーレスで完結できるシステムです。アラカルト方式で欲しい機能だけを導入できるので、ご利用中のサービスとの重複を避けてコスト効率を最大化できます。

書類作成をペーパーレス化して業務効率化

書類のやり取りが多く発生する労務管理業務では、書類を作成し、従業員に記入して返送してもらい、不備がないかのチェックをするといった手間と時間がかかります。カオナビ労務を活用することで、ペーパーレス化でき、業務工数を大幅に削減できます。シンプルな操作画面となっているため、入力方法に関する問い合わせや入力漏れ、差し戻しの手間も削減できる点が魅力です。

アラカルト方式で欲しい機能だけを導入

企業によって労務管理業務で必要となる機能は様々。カオナビ労務はアラカルト方式で欲しい機能だけを導入することができます。入社手続き（身上申請）・電子申請・年末調整・給与明細といった代表的な労務管理業務をフルカバーしていながら、ご利用中のサービスとの重複を避け、コスト効率を最大化できます。

スムーズなデータ連携

日付形式の変換や文字列の結合など、データ変換のルールをあらかじめ設定できるので、ファイル加工や整形の手間なく他システムに合ったCSVを入出力できます。また、社会保険労務士にもアカウントを提供することができるため、簡単に情報を共有可能です。企業と社会保険労務士のスムーズな連携を実現します。

カオナビ労務資料ダウンロード

労務管理の製品をまとめて資料ダウンロード

DirectHRの特徴・機能

では実際にDirectHRにはどのような特徴や機能があるのでしょうか。
いくつか見ていきましょう。

電子申請ができる

DirectHRの特徴は、入社退社、転勤、介護休業などさまざまな申請手続きを電子化できることです。
簡単ナビゲート搭載でわかりやすいシステムとなっているため、ややこしい手続きもストレスなく進めることができます。

マイナンバー収集ができる

マイナンバー収集が可能なことも、DirectHRの特徴です。
社員へ招待メールを送信すると、本人が直接入力が行えるため、マイナンバーの収集・管理が効率化できます。
マイナンバーの閲覧や利用は、監査ログが残るシステムとなっているため、セキュリティ面での心配もありません。

公文書の管理ができる

DirectHRを使って、離職票、労災通知書などの公文書管理も行えます。
必要な書類を該当社員のmyboxへ入れておけば、社員はWeb上で閲覧可能となり、書類のファイリングや保管、郵送代や印刷代などの手間が省けるようになります。

WEB 給与明細配信機能

利用している給与システムから給与・賞与明細の CSV データを取り込む事で、従業員に給与・賞与明細書を WEB で配信できます。
配信された給与明細はパソコンやスマートフォンなどでどこからでも閲覧でき、印刷することも可能です。
明細書を紙で渡す手間を省くことができ、ペーパーレスにつなげられます。

雇用契約書兼労働条件通知書作成機能

2019年4月に行われた省令改正で労働条件通知書が電磁的方法によって提供できるようになりました。
DirectHRの雇用契約書兼労働条件通知書機能を使えば、雇用契約を電子化することができます。
雇用契約書を電子化すれば、雇用契約書を結ぶためにわざわざ出社する必要がなくなります。また印刷や郵送の手間もなくなるので契約書管理の効率化が可能になります。

外部連携

DirectHRには、外部連携機能も搭載されており、e-Govにも対応しています。
外部システムと連携させることで、より便利に活用できるようになります。

顧問社労士との強力なタッグ!「社労夢」連携で手続きを自動化

運営会社のエムケイシステムが提供する社労士向けシステム「社労夢」との連携は、DirectHRの最大の強みです。

収集した従業員情報を顧問社労士へボタン一つで共有できるため、従来のようなCSVデータの書き出しやメール送信の手間が一切不要になります。

社労士側で手続きが完了した後の「公文書(離職票や保険取得届など)」もシステム上で自動的に受け取ることができ、そのまま従業員のマイページ(mybox)へ安全に配信可能です。

企業の労務担当、従業員、社労士の三者をデジタルでつなぐことで、実務全体のスピードが圧倒的に向上します。

DirectHR導入のメリット

DirectHRの強みは、スマートフォンでも利用できることです。
iPhoneとAndroidの両方に対応しており、従業員は自分のスマートフォンから情報閲覧や操作を行うことができます。
また、DirectHRは、セキュリティがしっかりしているという強みもあるのです。
二段階認証やSSL暗号化通信などを採用しているため、社員の個人情報、社外秘などの重要な情報も安心して取り扱えます。
DirectHR上には操作ログも残るシステムとなっていますので、定期的に操作履歴を確認することで、不正操作も防ぎやすくなります。

外部HRソフトとの連携でデータ入力の二度手間を解消

DirectHRは、自社シリーズである「社労夢」との強力な連携にとどまらず、他社が提供する主要な人事労務システム（例：人事労務freeeなど）とのAPI連携にも対応しています。

この外部連携機能により、給与計算ソフトや人事データベース側で登録・更新された従業員情報をDirectHRへスムーズに同期させることが可能です。

複数システムへ同じデータを二重に入力する手間や転記ミスを未然に防ぐことができ、自社に最適なツールを組み合わせながら労務業務全体の効率化を実現できます。※詳細な連携対応ソフトは公式サイトをご確認ください。

ToDoリスト機能で手続き全体の進捗を漏れなく管理

DirectHRでは、単に申請書類を電子化するだけでなく、「どの従業員の・どの手続きが・現在どのような状態か」を一覧で把握できる「手続き全体進捗のToDoリスト」機能を備えています。

人事労務担当者は、管理画面上で未処理のタスクや申請中のステータスをリアルタイムに確認できるため、従業員への催促漏れや、手続きが滞るリスクを未然に防ぐことができます。

完了した手続きの管理も容易であり、繁忙期であっても抜け漏れのない確実な進捗管理をサポートします。

DirectHRの価格・料金プラン

DirectHRは、初期費用無料で利用できます。

利用する機能ごとに月額料金が発生する料金体系となります。

2026年5月現在/詳細はDirectHRの公式サイトを確認

DirectHRの導入事例・評判

現在、調査中です。

DirectHRの給与明細機能について

現在使っている給与システムから給与・賞与の明細を CSV データで取り込む事により、従業員へ給与・賞与の明細書をWEBで配信することができます。受け取った従業員はスマートフォンやパソコンで明細を閲覧できるだけでなく、給与・賞与の明細書を印刷して紙ベースで管理可能です。企業にとっては紙で給与・賞与の明細書を発行せずに済むため、印刷や送付の手間を省くことができます。

給与・賞与明細書が簡単な操作でWEB配信できる

DirectHRを利用することで、給与・賞与明細書が簡単な操作でWEB配信できます。給与明細機能のメリットは以下の通りです。

・会社や自宅でいつでも給与・賞与明細書を閲覧できる
・明細書を印刷したり、手渡す手間を省ける
・非接触で給与・賞与明細書を従業員に渡せる
・給与・賞与明細書を紙で保管する必要性がなくなる

現在使っている給与計算システムからCSV形式データを取り込める

現在使っている給与計算システムと連携することができ、CSV形式データを取り込むことで簡単に給与・賞与の明細書をDirectHR内で作成できます。給与計算システムとDirectHRの項目を一度紐付ければ、２度目からは自動で反映され、簡単に従業員へ送信できます。

過去の給与・賞与明細書は3年間閲覧可能

DirectHRに取り込んだ給与・賞与明細書は3年間いつでも閲覧可能です。そのため、紙に印刷して保管する必要がありません。ただし3年間と期限が決まっているため、さらに長期間保管したい人はCSV形式データをエクスポートし、社内のPCで管理しましょう。

DirectHRの年末調整機能について

4,000社以上、約40万人の年末調整データを収集した年末調整システム「eNEN」の全機能がDirectHRに搭載されています。この機能を使うことで年末調整に必要な扶養控除申告書や住宅控除申告書などの書類を従業員1人1人へ配布したり回収する必要がありません。また、年末調整書類のデータ入力も自動で行われます。

従業員に合わせて2種類の入力方式が準備されている

DirectHRの年末調整データ入力方式は、「ウィザード⽅式」と「プロセス⽅式」の2種類があります。パソコンやスマートフォンの操作に慣れていない方はウィザード⽅式を、これまでの申告書のように入力したい従業員はプロセス方式を使うことをおすすめします。

豊富な管理者機能で年末調整の進捗を把握できる

年末調整書類の提出状況がリアルタイムで反映され、グラフを見れば一目で把握できます。管理者は回収状況の進捗を見ながら業務を進めることができるため、従業員へ確認をする手間を省くことができるでしょう。また、部署単位で細かく管理できるため、企業の規模に関係なく利用できます。

類似サービスとの比較

DirectHRと類似したサービスとしては、株式会社Donutsが提供しているジョブカン労務管理があります。
ジョブカン労務管理の月額料金は、1ユーザーあたり400円です。
サポートや初期費用などはかかりません。
機能としては、帳票作成、電子申請、進捗管理、マイナンバー収集・管理などを搭載しています。
ジョブカン採用管理などほかのシリーズと連携できることも、ジョブカン労務管理の特徴です。