GAFA(ガーファ)とは?GAFMA、BATHとは?気になる時価総額、成長要因に関して調査

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かつて、世界がまだ山や海で分けられており各々の国が関わり合うには障壁が多かったころは、その国ごとに覇者がいました。
しかし、交通網とITの発達によりグローバリゼーションがなされ、かつては絶対的な存在であった障壁が徐々に効力を失い、世界は単一のものへと変化しました。
そのような現在において、GAFAGAFMABATHと呼ばれる企業たちは世界を股にかけて活躍しており、絶対的な力を有しています。
今回はGAFAやGAFMAがなんであるのか、または時価総額はどれくらいであるかを解説していきます。

知っておいて損はない!GAFA(ガーファ)とは?

GAFA誕生の歴史

21世紀の生活において欠かすことができないインターネット、その歴史を語るうえでアメリカは外せません。
コンピューターネットワークのコンセプトを作り上げたJ・ C・ R・ リックライダーやコンピューターを開発したジョン・ フォン・ ノイマン、これらの人物たちは誰もがアメリカに籍を置きつつ研究を進めていました。
また、そもそも世界初のインターネット回線がアメリカの4大学間にひかれたARPANET(アーパネット)です。
そういった歴史背景もあってか、黎明期から現在まで、インターネットにおいてアメリカはその首位を走り続けており、アメリカを発祥とするIT企業も数多くあります。
その数多くある企業たちの中でも特に力を持っているのが、Google、Amazon、Facebook、Appleです。
その頭文字を取ったものがGAFAです。

GAFAが注目される理由

たとえば検索エンジンであったりSNSであったり、これらの企業は単にサービスを提供しているだけでなく、そのサービスがITにおけるインフラとして機能しています。
日本の小売業を例にして説明するとわかりやすいでしょう。
昭和末期や平成初期はまだ土着的な商店が力を持っており、買い物をしようとして人々が足を運ぶのはもっぱら商店街でした。
しかし、その後に台頭してきたのが、イオンを代表とする大型ショッピングセンターです。
もちろん個人商店にも利点が数多くありますが、大型ショッピングセンターは圧倒的な物量とデータ量を以て対抗し、結果として顧客は徐々に商店街から大型ショッピングセンターへと流れていきました。
その結果が現在であり、特に地方在住者にとって大型ショッピングセンターは生活のうえでなくてはならないものになりました。
つまり、大型ショッピングセンターは単なる小売店ではなく人々の生活基盤、基本インフラとなったのです。
検索エンジンやネットショップなどの分野を席巻しているGAFAに対しては、ほかの民間企業だけでなく政府もさまざまな理由で注目を集めています。
たとえば、2016年12月に日本で官民データ活用推進基本法が成立しましたが、この背景にはデータ活用におけるGAFAへの危機感があると言われています。
そもそも官民データ活用推進基本法とは、政府または企業が保有しているビッグデータを開示し、誰もが活用できるようにする法律です。
「ビッグデータ」とは従来の管理システムでは管理しきれないほどの量のデータのことであり、これをどう活用するかが今後のビジネスや政治において非常に重要だとされています。
しかし、GAFAがこのビッグデータを占有しているのが現状です。
これからの世界にとって非常に重要であるビッグデータ、その主導権を握っているGAFAへの牽制としてこの法律が作られたのです。
つまり、良し悪しは別として、GAFAとは今日のITにおける覇者であり、その効力は単なるビジネスを超えています。

あの世界的企業も追加?GAFMA(ガフマ)とは?

GoogleやAmazonなどをまとめてどう呼ぶかは明確に定められてはおらず、またどの企業をその括りに入れるかも状況によってさまざまです。
たとえばGAFAは主要四社という意味を込めThe Four、またヨハネの黙示録にちなんでThe Four Horsemenと呼ばれることもあります。
しかし、GAFAは元々フランスで唱えられた言葉であり、よってフランス語圏では広まっているものの英語圏ではあまり浸透していません。
GAFAに対応する言葉として、英語圏ではGAFMA(ガフマ)を使うことがあります。
これはGAFAの四社に加えMicrosoftを加えた括りで、並びを変えたFAAMGや社名が由来のBig 5と同じ意味です。
GAFMAの5社は世界でも有数の企業であり、その時価総額は日本の東証一部に登録している2,000社以上の合計を超えるとまで言われています。
GAFMAの共通点はさまざまにありますが、その中でも主要なのが、いずれの企業もITを軸にしつつプラットフォームビジネスを展開していることです。
いまやそのプラットフォームはデジタル空間の地上であり、それがなかったら人々は立って活動することもできないでしょう。
ちなみに、GAFAでMicrosoftが含まれなかったのは、GAFAはあくまで消費者向けにサービスを展開しており、企業向けのビジネスが主であるMicrosoftは加えるにふさわしくないとされたからです。
GAFAやGAFMAに相応する括りはこれ以外にもさまざまにあり、たとえばFAANG(ファング)が挙げられます。
FAANGとはFacebook、Amazon、Apple、Netflix、Alphabetのことで、AlphabetはGoogleおよび関連企業の持株会社です。
Alphabetは2015年に設立されたばかりであり、それ以前にGoogleが使用していたティッカーシンボル(企業識別用の符丁)の「GOOG」「GOOGL」をそのまま引き継いでいるため、FAANGのようにしばしば「G」と表されます。
なお、これらの中にMicrosoftを加えてFANGAMを使うこともあるのです。
FacebookやAppleなどIT分野における現在の雄をあえて含まず、FAANGに代わるかもしれない企業を括ったTEND(テンド)を使う人もいます。
TENDはTesla、Activision Blizzard、NVIDIA、Disneyのことであり、これらの企業は株価が近年急上昇していることで有名です。

中国版GAFA「BATH」とは?

1つの国が覇権を握り続けることはなく、諸行無常に盛者必衰、新たな覇者が現れることは、人類の歴史を見ても明らかです。
21世紀も四半世紀を過ぎようとしている現在において、その新たな覇者こそが中国でしょう。
長らく世界の工場であった中国は、20世紀のアメリカや日本がそうであったように、今まさに工場から脱却して自らが主なる存在になろうとしています。
その中国にて大手IT企業である4社をまとめた言葉こそがBATHです。
BATHはBaidu、Alibaba、Tencent、Huaweiのことであり、それぞれのサービス内容は検索エンジン、ECサイト、SNS、デバイス販売です。
つまりGAFAとはGoogleとBaidu、AmazonとAlibaba、FacebookとTencent、AppleがHuaweiが対応しています。
今はまだGAFAのほうが力が強く、売上総額は3倍近く、純利益になると4倍近い差があるものの、成長率が非常に高いため今後状況が大きく変わる可能性があるでしょう。
そこまで成長率が高い理由の一つが、4社すべてが本社を置いている深圳(シンセン)市にあります。
中国の海側、香港と接する場所にある深圳市は1980年に経済特区の指定を受け、今では北京や上海そして広州と並び中国4大都市として称されるほどの成長を遂げており、アジアのシリコンバレーという異名を持つほどです。
もちろん深圳市にはBATH以外にもベンチャー系のIT企業が数多く集まっており、互いがしのぎを削っていますが、その戦いの中にあってもこの4社は常にトップを走り続けてきました。
また、ただ互いで争っているわけではなく、時には協力し合い相互に高め合うこともあったことがBATH隆盛の理由の一つです。
たとえば日本におけるリクルートがそうであるようにBATHはその元社員が独立して深圳市で新たに企業を立ち上げることが多くあります。
新しい会社が新たな分野を開拓し、それによって深圳市のIT界全体が活性化し、BATHがまた力をつけていく、この循環こそがBATHが持つ強さの由来です。
ちなみに現在、アメリカの企業と中国の企業を合わせてFAAA(Facebook、Alibaba、Amazon、Alphabet)という言葉を使うことがあります。

GAFAの時価総額はそれぞれ、いくらになるのか?

BATHが台頭してきたとはいえ現在はまだGAFAの時代です。
2020年時点のGAFA時価総額は約3.9兆ドル、日本円換算で約430兆円でした。
そのときの東証一部上場企業2,159社の時価総額合計は約629兆円であり、GAFAはたった4社でその額の7割を占めていることになります。
Facebookが上場した2012年時点での時価総額は0.9兆ドル、当時の東証一部全体の時価総額の30%未満であったことを考えると、驚異的な成長率だと言えるでしょう。

GAFAがなぜ、十数年でここまで成長できたのか?

GAFAがなぜここまでに成長を遂げられたのか、ITにおいてアメリカが歴史的にアドバンテージを持っていたのも理由の一つでしょう。
しかしそれだけではなく、GAFAが覇権を獲得できたのはシリコンバレーという土地の特性が関わっています。
元々シリコンバレーはアメリカの片田舎であり、めぼしい産業は存在しませんでした。
しかし、地元大学であるスタンフォード大学の出身者が50年代にこの地でIT企業を設立し、それに合わせあらゆる半導体メーカーがシリコンバレーに生まれました。
現在のBATHがそうであるように、各々の企業は戦い合い、そして高め合い、シリコンバレーという土地自体を発展させていったのでしょう。
規模や分野が異なりますが、駆け出しの者たちが多く集まり、後に各々がその分野における第一人者となった地の日本版として例に挙げられるのが、藤子不二夫や赤塚不二夫そして石ノ森章太郎が暮らしていたトキワ荘でしょう。
つまり、常にライバルがいる環境に身を置いていたことこそが、GAFAが世界企業に成長できた理由の一つとしてあります。

GAFAは今後も経済を引率するのか

日本が空前のバブル経済下にあった80年代末期、世界時価総額ランキングは住友銀行や今はなき第一勧業銀行などの金融企業、東芝や日立製作所などのメーカー、そしてNTTが上位を占めていました。
しかし現在、それらの企業は時価総額を大きく下げ、かろうじてトヨタ自動車がランキングに残るのみです。
GAFAとBATH、太平洋と日本海を隔てた先で強大な企業たちが活躍しIT界の雌雄を決している中、それらに挟まれている日本はどのように立ち回るかが問われます。

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    執筆者  STRATE編集部

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