Smart相談室の料金･評判･口コミについて

更新日: 2026/02/17

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月額費用: 要お問合せ

初期費用: 要お問合せ

無料お試し: 要お問合せ

導入社数: 要お問合せ

「従業員が就職してもすぐに離職してしまう」

「従業員が何か悩みを抱えているのはわかっているけれど、それが何なのかわからない」

このようなときには、Smart相談室を利用してみるのはいかがでしょうか。

Smart相談室は従業員のメンタルサポートに特化したサービスで、専門のカウンセラーなどがメンタル面のアドバイスなどをします。

その結果、休職率や離職率が減少し、生産性アップも期待できます。

この記事では、Smart相談室の特徴や料金、評判および口コミについてまとめました。

Smart相談室が気になる方は、ぜひ最後まで記事をご覧ください。

Smart相談室とは？

Smart相談室は、従業員のメンタルサポートに特化したサービスです。

Smart相談室を導入すると、気づきにくい従業員のメンタル不調に気づきやすくなり、不調になる前のサポートが可能になります。

その結果、メンタル不調による休職や退職の予防にも繋がります。

導入800社以上、HRアワード受賞の実力派

Smart相談室は、その革新的な取り組みが評価され、「日本の人事部 HRアワード2025」のプロフェッショナル部門（組織変革・開発部門）で最優秀賞を受賞しています。

導入企業数は800社、利用対象ユーザー数は15万人を突破しており（2025年7月時点）、スタートアップから大企業まで幅広い規模の企業で採用されています。

単なる相談窓口にとどまらず、組織課題を解決するパートナーとして多くの企業から信頼を得ているサービスです。

健康管理システムのおすすめ製品

一体型チームで健康管理をサポート【& oneself.】

月額費用	要問い合わせ	無料お試し	要問い合わせ
初期費用	要問い合わせ	最短導入期間	要問い合わせ

& oneself.とは、株式会社oneself. が提供している、保健師と産業医の一体型チームによって企業の健康管理をサポートしているサービスです。

担当者がチャットで相談し放題

人や時間が足りない、健康トラブル発生時に相談したいという場合も、& oneself.がサポートします。担当者が利用できる専用チャットグループが用意されており、保健師・産業医に相談することができます。

従業員のための窓口も用意

担当者だけでなく、従業員が保健師・産業医と直接やりとりできる相談窓口も設置されています。会社に相談しにくい内容や、病院に行くべきか、といったさまざまな悩みを相談することができ、面談の申し込みから実施まで迅速に対応してくれるため、従業員満足度の向上につながります。

事務作業の負担を軽減

専門性が求められ、煩雑になりやすい健康管理に関する事務業務も、& oneself.がサポートします。プロの保健師に事務代行を依頼することができ、担当者の心理的負担や業務負担を大きく軽減することができます。

& oneself.資料ダウンロード

メンタル不調を専門的にケア【INTERMIND】

月額費用	要問い合わせ	初期費用	要問い合わせ
無料お試し	要問い合わせ	最短導入期間	要問い合わせ

INTERMINDでは、社員一人ひとりのメンタルの状態に合わせて「医師」・「臨床心理士」・「メンタルコーチ」がチーム体制になってサポートします。医師が監修だけにとどまらず、中心となってプログラムを策定、結果につながるサポートをしてくれるため、安心です。

個別に最適化されたサポートを提供

悪化する前にサポート

INTERMINDでは、メンタルに不調がある方から相談を受けるだけでなく、不調傾向がある方にはINTERMIND側から声をかけてくれるため、安心です。医師と臨床心理士、メンタルコーチがチームとなってメンタル不調者を専門家の視点からケアします。

産業医との組み合わせで高い効果を発揮

INTERMIND社が提供しているスマート産業医サービスとメンタルマネジメントプログラムを組み合わせることで、より高い効果が期待できます。産業医の役割としても、メンタルヘルスケアは非常に重要となっており、適切なプログラムによる課題解決と組織の状態をいつでも適切に把握できるようになります。

INTERMIND資料ダウンロード

健康情報管理における課題解消に貢献【ハピネスパートナーズ】

(4.5)

月額費用	〜250円	無料お試し	要問い合わせ
初期費用	要問い合わせ	導入社数	要問い合わせ

ハピネスパートナーズとは、エムスリーヘルスデザイン株式会社が運営しているクラウド型の健康管理システムです。現場で利用する担当者のことを考えて設計されており、クラウド型のため、離れた拠点の従業員情報でも一元管理することができます。

複雑な特殊業務歴も一目瞭然

ハピネスパートナーズでは、特殊業務の登録や閲覧が可能で、業務内容や期間、作業場所などの項目を従業員ごとに一括で管理することができます。登録された業務歴を基として、必要な健診コースを表示してくれるため、管理を効率化することが可能です。

充実のフォローアップ

ハピネスパートナーズでは、健診受診率100%に向けた充実のフォローアップ機能を搭載しています。管理画面から簡単に、健康診断の進捗管理ができ、未受診者の一括抽出やリマインドも可能です。

従業員ごとのカルテを作成

ハピネスパートナーズでは、健康・保健指導面談の記録を基に、従業員ごとにカルテを作成することができます。面談記録や就業上の配置、従業員ごとに詳細な内容をカルテとしてまとめることができるため、保健指導に必要なケアを漏らすことがありません。

ハピネスパートナーズ資料ダウンロード

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Smart相談室についてのQ&A

Q:Smart相談室の料金プランや初期費用は？

A:初期費用、月額料金共に要問い合わせとなります。

※2026年1月時点。実際の詳しい料金等については公式へお問い合わせください。

Q:Smart相談室のお試しプランや最低利用期間は？

A:最低利用期間は1年間からです。無料のトライアルが用意されています。

Q:Smart相談室の主な評判や口コミは？

A:「メンタルの不調にいち早く気づけるようになった」「働きやすさが改善された」等の好意的な評判が多いです。

Smart相談室の特徴

Smart相談室の特徴を紹介します。

休職や離職の予防、生産性向上も期待できる

Smart相談室を導入すると、従業員のモチベーションアップにつながり、休職や離職の予防・生産性向上が期待できます。

Smart相談室には、カウンセラーやキャリアコンサルタントなどの専門家が従業員の悩みを聞き、対応するので、従業員も素直な気持ちで悩みを打ち明けられます。

従業員が抱えているモヤモヤや不満に気づきやすくなり、悩みに対応できるのです。

悩みに適切なサポートができるようになると、従業員が定着しやすくなります。

「利用される」相談窓口

Smart相談室の動産窓口はスマホやPCからでも予約できるため、従業員も利用しやすくなります。

従業員のメンタル不調に対応するために相談窓口を設置しても、使われないのでは意味がありません。

利用しやすい相談窓口は、日々ストレスを抱えながら仕事をしている従業員にとって、ありがたい存在になることでしょう。

多種多様な相談方法で利用しやすい

Smart相談室では、相談方法が自由に選べます。

・Zoom
・電話
・メール

カウンセリングは会話をしながら実施されることが多いですが、メールでも相談可能となると、話すのが苦手な人でも文章で相談できます。

コーチングやティーチングで人材育成・定着を加速

Smart相談室の大きな特徴は、メンタル不調者への対応(マイナスの解消)にとどまらず、元気な従業員のパフォーマンスを高める(プラスの創出)機能が充実している点です。

プロコーチによる「コーチング」や、マネジメント層向けの「ティーチング」機能を活用することで、キャリア形成やスキルアップを支援。従業員の自己効力感を高め、「個人の成長」と「組織の活性化」を同時に実現します。

メンタルヘルス以外の相談機能も充実

カウンセラーやコーチへの相談に加え、より専門的な判断が必要な場合の「医師相談」や、コンプライアンス対策として必須となる「ハラスメント窓口」の機能も備えています。

通常、産業医面談の調整や外部通報窓口の設置はバラバラに契約・管理されがちですが、Smart相談室ならこれらをワンストップで提供可能です。従業員にとっては「困ったらここを見れば良い」という安心感につながり、人事担当者にとっては窓口管理の工数削減というメリットが生まれます。

24時間いつでも送れるチャット形式の「オンライン文通」

「対面や電話だと緊張して話せない」という従業員のために、従来のメール相談を進化させた「オンライン文通(メッセージ相談)」機能が用意されています。

これはチャット形式で時間を気にせず相談内容を送信でき、カウンセラーから24時間以内(営業日)に返信が届く仕組みです。

話すのが苦手な方でも、テキストベースで自身のペースで悩みを整理・相談できるため、相談窓口の利用率向上に大きく寄与します。

社内浸透を支援するサポート体制

相談窓口を導入しても「従業員に周知されず使われない」という課題はよくありますが、Smart相談室では専任のカスタマーサクセスが導入後の社内浸透までサポートします。

社内掲示用のポスターや配布用カード、チャットツールでの告知文面などの広報素材が提供されるほか、利用状況の分析レポートを通じた改善提案も行われます。「ただ導入して終わり」ではなく、組織のインフラとして定着するまで伴走してくれる点が、高い利用率（平均利用率4.2%※など）を維持している理由です。