ShiftMAXの料金·評判·機能について

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    シフト制や深夜帯勤務など多様な働き方を効率的に管理するには勤怠管理システムの導入がおすすめです。

    近年は各社から勤怠管理システムが登場しており、どんなサービスを選べかいいか検討中という方も多いと思います。

    今回紹介するShiftMAXは、現場作業をメインとしている企業に役立つ機能が豊富に搭載された勤怠管理システムです。

    本記事ではShiftMAXの料金や特徴などを解説しますのでサービス選定の参考にしてください。

    ShiftMAXとは

    ShiftMAXとはKYODOU株式会社が運営している勤怠管理システムです。

    警備業や建設業、ビルメンテナンスなど現場での作業が多い業界に向けた機能が搭載された勤怠システムで、勤怠管理の効率化はもちろん工数管理の効率化にも貢献します。

    従業員の出退勤状況の把握や作業内容の管理に役立つ機能も搭載されています。

    従業員向け、所属長向け、管理者向けの3つの立場で使用できる機能を備えた勤怠管理システムです。

    ShiftMAXの機能·特徴

    エクセルと同様の操作性で利用できる

    ShiftMAXはWebブラウザで管理するクラウド型ではなくExcelを採用しています。

    ネットワークでExcelを常時接続しているためリアルタイムでの打刻&集計を可能とします。

    普段から使い慣れているExcelの操作性そのままにシフトの作成から勤怠管理、帳票出力などが可能となるため、新しいツールの導入にあわせて操作性を学習するための期間を最小限にすることができ、現場のワークフローを変更することなく導入できる点が優れています。

    Excelベースだからこそ、列の追加や工数管理などがイメージの通りに実現することができるのです。

    打刻方法が豊富

    建設業やビルメンテナンスなど業界ごとに採用している打刻方法は様々です。

    ShiftMAXは豊富な打刻方法があるため、打刻機を設置する場所を限定することもありません。

    • ICカード認証
    • 暗証番号認証
    • 指静脈認証
    • モバイル打刻
    • クリック認証

    上記の認証方法に対応しており事務所や店舗などではスペースを使わないICカード、直行直帰が多い現場ではスマホによる打刻など状況に合わせて取り入れることができます。

    ShiftMAXの料金·価格

    ShiftMAXの料金は以下の通りです。

    • 初期費用:20万円
    • 月額料金:3万円〜
    • 基本機能:300円/人

    導入段階におけるコンサルティング、デモンストレーションは無料で受けることができ、2022年1月現在通常は5万円のエンジニアによる訪問ヒアリングが無料になるキャンペーンも開催中です。

    また、契約人数は10人単位となります。

    2022年1月現在/詳細は公式サイトを確認

    無料トライアルについて

    ShiftMAXの無料トライアルについては公式サイト上で明記がないため問い合わせが必要となります。

    ShiftMAXの導入事例·評判

    3日かかっていた勤怠管理が1日に

    “ホテルは勤怠パターンが多様化するため既存の勤怠管理では対応しきれないことが課題でした。勤怠管理システムの導入を検討する中でExcelの柔軟性を持つShiftMAXを導入することにしました。導入効果は大きく、結論から言えば3日かかっていた勤怠管理がわずか1日でできるようになり大変助かっています。”(富士屋ホテル株式会社様)

    作業コストも削減できました

    “フィールドセールスを行う社員が多いため、携帯電話を活用した打刻ができるシステムはないかと探していたときにShiftMAXはスマートフォン•携帯電話で打刻ができ現状のフォーマットを変えなくても利用できる点が導入の決め手となりました。勤怠管理が効率化されただけでなくそれに関係していた作業コストも大きく削減でき大変助かっています。”(カシオマーケティングアドバンス株式会社様)

    ShiftMAXで勤怠管理の効率化を

    ShiftMAXについてご紹介させていただきました。

    • 現場作業の多い業界に特化した機能編成
    • エクセルライクな操作性

    上記の点から、フィールドセールスや現場での作業が多い業界の企業におすすめと言えるでしょう。

    本記事を読まれて気になった方は、この機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか。

    画像·データ出典:ShiftMAX公式サイト

        執筆者  STRATE編集部

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