コロナウイルスの世界的な大流行により、働き田は大きく見直されています。
そこで今多くの企業が取り入れ始めているのが在宅勤務です。
今回は 在宅勤務の特徴やメリット・デメリット、取り入れる際の注意点などについて分かりやすく解説していきます。
在宅勤務とは？
在宅勤務とは、テレワークの1つであり名前の通り自宅で仕事をすることを言います。
フリーランスに働いている人も在宅勤務と同じ働き方にはなりますが、大きな違いとして企業に雇用されているかがあります。
テレワークとほとんど同じように思われがちですが、メリットやデメリットなどいくつかの違いがあります。
在宅勤務とテレワークの違いは？
テレワークとは、企業のオフィスではない離れた場所でパソコンなどICT（情報通信技術）を活用して仕事をすることを指します。
そのため在宅勤務もテレワークに含まれます。
同じようなワードに、リモートワークがありますが意味はほぼ同じであり、違いとしてはテレワークの方が企業単位での取り組みという意味合いが強いです。
テレワークは主に2つの種類に分けることができます。
雇用型テレワーク：雇用型は「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」 の3つに分けられます。
在宅勤務は自宅で仕事をするのに対し、モバイルワークでは移動中の交 通機関やカフェ、ラウンジなどでの仕事となり、サテライトオフィスは 企業が準備した別の施設での仕事となります。
自営型テレワーク：自営型テレワークは名前の通り、個人事業主やそれに近い小規模な事業 者のことで、非雇用型やマイクロビジネスとも呼ばれています。
在宅勤務のメリットとデメリットについて
次に在宅勤務を取り入れるメリットとデメリットについて解説していきます。
在宅勤務を行うメリット
在宅勤務を取り入れるメリットとしては「感染症の予防対策」「運営コストの削減」「優秀な人材の確保」「ワークバランスの向上」の4つがあります。
感染症の予防ができる
テレワークが近年注目を集める大きなきっかけとなったのが、コロナウイルスの世界的な大流行です。
在宅勤務では、家族など必要最低限の人としか接する機会がなく、共有スペースなどもないことから通常勤務に比べ感染確率を大きく下げることが可能です。
職場での集団感染のリスクもなくなるため、感染被害を最小限に抑えることもできます。
通勤手当や光熱費、家賃等の削減ができる
通常勤務で必ず必要となるのが、通勤費やオフィスで発生する様々な光熱費です。
会社の規模が大きくなるほど莫大なコストが掛かってしまうのですが、在宅勤務ではこれらのコストを大きく削減できます。
最近ではオフィス自体を持たない企業も増えてきており、その分のコストを別に回せるので生産効率も上げることが可能です。
優秀な人材の確保ができる
オフィス出勤の場合、周辺に住んでいる人しか雇用できないので、幅広く人材を探すことができません。
一方で在宅勤務の場合、通信環境が整っていればどこにいても仕事をすることができるので、場所にとらわれず優秀な人材を確保しやすくなります。
ワークバランスの向上ができる
在宅勤務の場合、通勤時間が全くかからず、それに必要な準備等もないため時間に余裕ができやすくなります。
仕事以外のプライベートな時間が増加し、家族と過ごす時間などが取りやすくなるのでワークライフバランスを向上できます。
在宅勤務を行うデメリット
次に在宅勤務を行うデメリットですが「労働環境の管理が難しい」「導入コスト」「業務内容に制限がある」の3つがあります。
労働環境の管理ができない
同じオフィスで働いている場合、労働環境が同じであるため、安全衛生管理などが行いやすいと言えます。
一方で在宅勤務の場合は、家庭環境が様々で実際に作業をする部屋も違うので労働環境の管理が難しく、社員数が多いと対応ができない可能性があります。
導入コストがかかる
普段からデスクワークが多い部署でない場合、テレワークの以降にはパソコンやその他、携帯などの通信機器を個別で用意する必要があります。
また、情報を個別で扱う場合、その流失防止等の対策も必要なので、取り入れ時に多くの導入費用が掛かってしまいます。
業務によっては取り入れられない
デスクワークや取引先での営業、現場での作業など幅広い仕事内容がある会社では、業務によって在宅勤務ができません。
働き方が社員によって大きく変わるので、そのマネジメントを含めた補助に負担が掛かる恐れがあります。
在宅勤務を導入する際の注意点
在宅勤務を取り入れる場合に注意すべき点は大きくわけて3つあります。
・社員の勤怠管理とマネジメントをしっかりと行う
・お客様の情報や社外秘の情報の取り扱い方
・通信設備や通信費に関する取り決め
上記で説明したように、在宅勤務では社員の作業の様子などが確認できません。
そのため、勤怠管理が難しく中には集中せずにダラダラと仕事をしてしまう社員もでてくる可能性があります。
会社用のパソコンではなく、個人個人のパソコンで作業を行う場合は仕事以外で操作している際、ウイルス等に感染する可能性が高くなります。
また、必要な通信費や光熱費の負担なども個々で代わってくるので、はじめにルールを決めておくようにしましょう。
最近では在宅勤務などの効率を上げられる関連のグッズや管理ソフトも増えてきているので、調べた上で取り入れてみるとこれらの注意点を防ぎやすくなります。
在宅勤務で仕事効率をあげよう！
今回は在宅勤務について解説してきました。
在宅勤務では企業の運営にかかるコストを削減したり、職場での感染拡大防止、社員のワークバランスを向上させることができます。
その分、注意点やデメリットもありますが、仕事に関するルール決めや専門のソフト、関連グッズなどを上手に取り入れることでコストを抑えて導入することも可能です。
働き方の1つとして導入の検討をしてみてはいかがでしょうか。
