MailStoreの料金･評判･口コミについて

過去のメールを検索したくて、膨大な量にうんざりしたことはありませんか？

MailStoreはそのような悩みを解消できるメールアーカイブソフトです。

一般のメーラーではできない機能もあり、導入することで作業効率の向上が期待できます。

MailStoreの特徴や料金、評判・口コミについて紹介します。

MailStoreとは？

MailStoreは、世界で80,000社以上が導入しているメールアーカイブソフトです。

さまざまな種類のメールのバックアップの他、全てのメールの高速検索・閲覧も可能です。

また、一般的なメーラーでは行えないファイル内の文字列検索機能もあり、利便性の向上にも繋がります。

MailStoreの特徴

MailStoreの特徴は、主に5つあります。

・ピンポイントでメール検索できる
・添付ファイル内の日本語文字列検索に対応
・膨大なメールを高速検索可能
・検索結果を様々な形式で出力できる
・システム管理者・監査者以外も検索可能

これらについて、詳しく説明します。

ピンポイントでメール検索できる

MailStoreは、詳細な検索条件を指定することで、膨大なメールから必要なものをピンポイントで検索し、過去のやりとりを一覧で確認することが可能です。

添付ファイル内の日本語文字列検索に対応

MailStoreでは、過去に送信した添付ファイル内の日本語文字列検索に標準で対応しています。

今までは、添付ファイルの内容までは検索できず、わざわざファイルを開いて確認していくしか方法がありませんでした。

しかし、MailStoreを導入するとその手間が省け、作業効率が大幅にアップします。

膨大なメールを高速検索可能

MailStoreは独自のデータベース技術により、メールの高速検索ができます。

例えば、20万通のメールの中からでも、1秒で該当するメールを選び指すことが可能です。

検索結果を様々な形式で出力できる

検索結果として検出されたメールは、さまざまな方法で出力可能です。

例えば、印刷やファイルへの出力、違うメーラーの方式など。

柔軟かつ幅広いオプションで、使用するメールクライアントソフトウェアを移行する際にも活用できます。

システム管理者・監査者以外も検索可能

一般的にメール検索できるのはシステム管理者や監査者ですが、MailStoreは一般ユーザーでも検索が可能です。

もちろん、一般ユーザーは自分が送受信したものしかアクセスできません。

セキュリティ面も万全を期しています。

MailStoreの料金

MailStoreの料金体系は以下の3つに分類されます。

・新規ライセンス
・更新ライセンス
・再開ライセンス

料金体系について、詳しく見ていきましょう。

新規ライセンス

MailStoreを新規契約する場合の金額は以下のとおりです。
最小は5ユーザーで、利用するユーザー数のライセンスが必要になります。

MailStore新規料金表（1ユーザーあたり）

更新ライセンス

MailStoreのライセンスを所有していて、補修契約期間内に契約を延長する場合は、更新ライセンスが利用できます。

保守契約期間を過ぎて再度契約する場合は、再開ライセンスになりますので注意が必要です。

MailStore更新料金表（1ユーザーあたり）

再開ライセンス

MailStoreのライセンスを所有していて保守期間を過ぎた後に再度契約する場合は、再開ライセンスの適用になります。

再開する場合は、保守契約期間が1年となりますので注意しましょう。

MailStore再開料金表（1ユーザーあたり）

MailStoreの評判･口コミ

MailStoreの評判や口コミをまとめました。
利用者の声は導入を検討している際の参考になります。
ほとんどが良い評判・口コミだったことから、MailStoreがとても良い製品だという事が分かります。

MailStoreの良い評判・口コミ

MailStoreの良い評判・口コミはこちらです。

・フォルダ管理がしやすく、アクセスも速くなった。
・他社とのやりとりもスピーディーに行えるようになった。

MailStoreの悪い評判・口コミ

MailStoreの悪い評判・口コミは特にありませんでしたが、改善して欲しい点としてこのような声がありました。

・保存時のスピードを改善して欲しい
・トップメニューが分かりにくいので、段階構造にしてもらえると助かる

メール検索をよく使う場合はMailStoreが便利

MailStoreはメールアーカイブに特化したソフトウェアです。

メール検索する回数が多い、添付ファイルの内容まで検索したいという企業にはおすすめのシステムとも言えます。

料金は使用するユーザー数によって変わり、最低は5ユーザーからとなっているので、費用とメリットを比較し、導入を検討してみるのが良いでしょう。